地震、台風、集中豪雨。日本は常に自然災害の脅威にさらされており、ひとたび大規模な災害が発生すれば、私たちの生活インフラは瞬時に麻痺してしまいます。その中で最も深刻かつ解決が困難な問題の一つが「トイレパニック」です。東日本大震災や熊本地震の際、断水や下水道管の損壊によって、都市部の水洗トイレはまたたく間に使用不能となり、溢れかえる排泄物が避難所の衛生状態を極限まで悪化させました。こうした苦い経験を経て、今、防災の観点から「汲み取り式トイレ」の持つ強固な自立性が改めて見直されています。水洗トイレは、給水、配管、処理施設という巨大で複雑なシステムがすべて正常に機能していることを前提とした、いわば「脆いインフラ」です。対して汲み取り式トイレは、その場で穴に溜めるという極めて原始的かつ独立した構造を持っており、外部からの供給が絶たれても機能を維持し続けることができます。この「オフグリッド」的な特性は、極限状態において計り知れない価値を持ちます。実際に、災害時に古民家や古い公衆トイレの汲み取り式設備が、地域の貴重な衛生拠点として機能した事例は数多くあります。現在、この汲み取り式の思想を現代的にアップデートした「マンホールトイレ」や、微生物で排泄物を分解する「バイオトイレ」の導入が進んでいますが、それらはすべて、水を介さずにその場で処理を完結させるという汲み取り式の原理に基づいています。災害大国において、すべてのトイレを水洗化することだけが正解ではないという認識が、専門家の間でも広まりつつあります。平時は効率の悪いシステムに見える汲み取り式ですが、非常時には最強のサバイバルツールへと変貌します。私たちは、この歴史的な知恵を単なる「過去の遅れた技術」として切り捨てるのではなく、都市設計の中にいかに組み込んでいくかを考えるべきです。例えば、地域の公園や避難所に、普段から汲み取りが可能な構造のトイレを分散配置しておくことは、いざという時のバックアップとして非常に有効です。水に頼らない、自律した排泄管理の仕組みを持つことは、私たちの社会に真の「レジリエンス(回復力)」をもたらします。汲み取り式トイレが教えてくれるのは、便利さを追求するだけでなく、最悪の事態を想定した、したたかな生き方の知恵なのです。
災害大国日本で再評価される汲み取り式トイレの自立性