賃貸物件で発生するトイレの故障の中でも、最も深刻な事態に発展する可能性があるのが「水漏れ」です。便器やタンク、給水管から水が漏れ出し、床が水浸しになってしまった場合、その被害は自室の床材や家財だけに留まりません。集合住宅において、水漏れは、階下の住人の部屋にまで被害を及ぼし、高額な損害賠償問題に発展する、極めて危険なトラブルなのです。まず、水漏れに気づいたら、直ちに止水栓または水道の元栓を閉め、床の水を徹底的に拭き取るという応急処置が最優先です。そして、次に取るべき行動は、管理会社や大家さんへの連絡と同時に、もし階下に部屋がある場合は、その住人へ状況を報告し、謝罪することです。被害の有無を早期に確認させてもらうことで、相手の不安を和らげ、誠実な対応を示すことが、後のトラブルを最小限に抑えるために不可欠です。さて、階下の部屋の天井や壁、家具、家電などを汚損してしまった場合、その損害賠償責任は、原則として、水漏れを引き起こした原因を作った者が負うことになります。もし、水漏れの原因が、設備の経年劣化など、大家さんの管理責任範囲にある場合は、大家さんが賠償責任を負います。しかし、原因が、入居者の過失（例えば、トイレを詰まらせて水を溢れさせたなど）にある場合は、その損害賠償は入居者の自己負担となります。その賠償額は、被害の規模によっては数十万円から、時には百万円を超えることもあり、個人で支払うにはあまりにも大きな負担です。このような万が一の事態に備え、私たちを救ってくれるのが、火災保険に付帯する「個人賠償責任保険」特約です。これは、日常生活において、誤って他人の身体や財産に損害を与え、法律上の賠償責任を負った場合に、その賠償金を保険金でカバーしてくれる、非常に心強い保険です。賃貸物件の入居時に加入が義務付けられている火災保険には、この特約がセットになっていることがほとんどですが、契約内容は必ず確認しておくべきです。トイレの水漏れは、他人を巻き込む大事故に繋がりかねないという意識を持ち、個人賠償責任保険に加入しておくことは、集合住宅で暮らす上での最低限のマナーであり、自分自身の財産を守るための必須のリスク管理と言えるでしょう。