賃貸物件で発生するトイレの故障の中で、費用負担を巡って最もトラブルになりやすいのが「詰まり」です。水漏れやタンクの故障が、経年劣化として大家さん負担になるケースが多いのに対し、トイレの詰まりは、その原因が「入居者の使い方」に起因することが多いため、修理費用が「入居者負担」と判断される可能性が比較的高くなります。その判断基準はどこにあるのでしょうか。まず、入居者の「故意・過失」または「善管注意義務違反」が原因であると明確に判断できる場合は、修理費用は入居者の自己負担となります。その最も典型的な例が、「トイレットペーパー以外のものを流した」ケースです。スマートフォンやおもちゃ、ペンといった固形物を誤って落としてしまった、あるいは、ティッシュペーパー、ウェットティッシュ、おむつ、生理用品、ペットの砂といった、水に溶けないものを流してしまった場合、それは明らかに通常の使用方法から逸脱しているため、詰まりを解消するための費用は、原因を作った入居者が支払うことになります。次に、判断が分かれるのが「トイレットペーパーの流しすぎ」による詰まりです。これもまた、一度に大量に流すという「通常とは言えない使い方」が原因であると見なされ、入居者負担となることが一般的です。特に、節水型トイレで、本来の性能以上にペーパーを使用して詰まらせた場合は、過失と判断されやすくなります。一方で、修理費用が「大家さん負担」となるのは、入居者の使い方に問題がなく、建物側の設備に原因がある場合です。例えば、「排水管の勾配が適切でなく、もともと詰まりやすい構造だった」「長年の使用で排水管の内部に尿石が蓄積し、管の内径が狭くなっていた」「大雨などの影響で、建物全体の排水マスが詰まり、その影響で逆流した」といったケースです。これらの場合は、大家さんが設備の維持管理責任を負っているため、修理費用も大家さんが負担します。詰まりが発生したら、まずは管理会社に連絡し、状況を正直に伝えることが重要です。そして、修理に来た業者に、詰まりの根本的な原因が何であったのかを明確に確認し、必要であれば作業報告書などで証明してもらうことが、無用な費用負担を避けるための自己防衛策となります。